アラフォーのサラリーマン世帯が金融資産5000万円を超えることができました。
NRIの保有資産規模と世帯数の調査によると、金融資産5000万越えは「準富裕層」に分類され、全世帯の上位8.7%くらいになるそう。
そして、準富裕層(資産5000万円〜1億円)に到達できるのは一般的に以下のような職業の世帯が多いのだとか。
- 退職金を受け取った公務員共働き世帯
- 小規模事業経営者
- インカムリッチ・プロフェショナル
では、我が家の場合は？というと、「サラリーマンと専業主婦の世帯」で上記のいずれにも該当しません。
また、子供あり、マイホーム購入もしていますが、親からの資金援助やギャンブルなどによる一攫千金といったことも一切なし。
特筆することといえば、夫婦ともに「ミニマリスト気質」であるということ。その上で、どのように資産を守り伸ばしていくかを考え、実践してはいます。（当方、2級ファイナンシャルプランナー技能士保有）
そこで、この記事では一般的なサラリーマン世帯が「マス層」から「アッパーマス層」、「準富裕層」へと資産形成できたポイントを振り返りつつ資産の内訳などを紹介したいと思います。
そして、資産1億円を超えるといよいよ「富裕層」になります。
コツコツと貯蓄して地道に準富裕層となった場合、そこからさらに倍以上の資産を築くのには難しいのですが、この先の展望についても考えていますので、合わせて紹介したいと思います。
サラリーマンが準富裕層になるまでにやったこと
【資産4000万円】現役サラリーマン（持家・子供有）が達成で起きた変化という記事を執筆・公開したのが22年11月でした。（その際の資産合計が4300万円ほど）
そして、この記事を執筆しているのが23年5月。
約半年で700万円以上増えていることになりますが、今は市場の状況によって5000万円を上回るときもあれば下回ってる日もあるという感じで、厳密には700万弱です。
とはいえ、毎月100万円以上の資産が増えているペースになるので、普通のサラリーマンの給与所得だけではかなり難しい水準であることは確かかなと思います。
では、この間に何をしたかといえば極めてシンプルに、
- 生活水準の維持
- 資産運用(株式メイン)
というだけ。
相対的な資産形成のスピードは「年収」によって変わると思いますが、ある程度の資産を積み上げさえすれば「給与」が占める影響の割合は小さくなってきます。（←誰でも資産を築ける可能性はあるのだと思います。）
生活水準の維持
「経済的自立（FI）」を目指すのであれば「給与所得が無くても生きていける状態」を目指すということ。
そう考えると、毎月安定的に得られる給与所得は大変「ありがたい」ものです。
ありがたい（有難い）ということは「当たり前ではない」ということで、この意識を持つかどうかで生活の仕方は180度変わってくるのではないかと思います。
現役のサラリーマン世代であれば、年代や収入とともに生活水準が上がっていくものですが、今のところ我が家は、収入が増えようが、資産額が増えようが生活水準は変わっていません（10年前と比べて生活費はむしろ下がっているくらい。）
といっても、マイホームを購入するなど経済活動をしつつ「生活の質」は向上させています。
結果的にはこれも固定費の低減につながっているというのが我が家の場合の大きなポイントです。
資産運用
給与所得は有難いからこそ、もらえる分（所得）は最大化していく努力も必要でしょう。
ただ、最終的には給与所得を大きくしていっても税負担が大きくなるばかりなので、資産所得など他の所得源にも注力してきました。
資産3000万円までは「あくまで倹約による蓄財が大事」ですが、それ以上のまとまった資金があると複利の力が俄然効いてきます。
実際、資産3000万円（アッパーマス層）になってから1年半くらいで5000万円（準富裕層）となっているので、この加速感はすごいものがあります。
資産の内訳（ポートフォリオ）
ここまでの話で「で、結局どんな投資方法で資産を伸ばしているのか？」というのが気になるところですよね。
ただ、これが決め手といった手法も銘柄もありません。。
というのも、資産3000万までは資産運用の配分はトータルでも20%程度。資産の増加とともに株式投資の割合を増やし、今全体の60%くらいになったという段階。
資産運用によって資産形成したのではなく、資産形成した余剰金で資産運用しているというのが実態です。
それでも、投資元本がそれなりの額になり資産形成を加速させるのに大いに役立っております。
強いて言うと「税制控除」を最大限活用し、「株式」の範囲で「分散投資」をしているので、そのポートフォリオが参考になればと思います。
iDeCo（10%弱）
正確には企業型DCです。
毎月の積立額に上限があるため、投資元本自体は急増したわけではありません。
社会人１年目から積み立てていたらいつの間にか保有資産総額の10%弱（500万円弱）まで育っていました。
NISA(20%弱)
夫婦ともに一般NISAと子供のジュニアNISA口座があり、基本的にはインデックス投資がメインで合計900万円程度。
まだ23年分の投資枠は使い切っていませんが、今年に入って300万円ほど増加させています。
運用益もありますが、どちらかといえば単に入金で増えていっているという段階です。
ジュニアNISAは2023年までのため、かつ運用期間が十分とはいえないため、教育資金は別途積み立てしています。
株式投資（特定口座分）（40%）
特定口座におよそ2200万円ほどあり、保有資産の40%くらいを運用しています。
日本株（高配当株メイン）と米国株（VOO、SPYDなど米国株ETFと個別株）を半分ずつ保有。
総資産4000万円の時点からの一番大きく伸びているのがこの資産。
特定口座の額自体はそれほど変化していませんが、その理由は年初から好調だった個別の銘柄の売却を進めたため。売却益（200万円ほど）を今年のNISA用の投資枠に移っています。
預貯金（30%強）
淡々と蓄財して200万円ほど上乗せ。
1500万円ほどが預貯金として残っていますが、これは次の生活への移行のために残しているといった具合です。
金融資産5000万円達成後の方針
コツコツ積み上げてやっと「準富裕層」に到達しても、「富裕層」を目指すとなるとそこからまた倍の資産を積み上げる必要があります。
資産運用による複利の効果もあるため同じ期間は必要ないにしても、まもなくして老後を迎えるとなるなら時間がもったいない気もしますよね。
そこで、築いた資産を活用しつつも「新しい生活」に移行する方法を考えています。
新NISAのフル活用
夫婦で新NISAを使えば1800万円×2の3600万円分の非課税枠があります。
これは保有資産額によりませんが、今後は新NISA枠を活用するのが得策。
iDeCoとあわせてきっちり活用すれば老後資金は十分といえそうです。
親世代から子世代への資産継承
築いた資産を守りながら、将来的には親から子の世代へ資産を渡していく必要があります。
今現役世代であれば、これは暦年贈与で時間をかけていけば問題なさそう。
むしろ、自分たちの親の世代の資産を上手に守り、受け継ぐという方が当面の課題。
資産といっても相続税がかかるような大きな金額のことではなく、多くの世帯で関係してくることかと思います。
というのも、少子高齢化で核家族化が進展。「年金＋貯金の取り崩し」で暮らしていくことになる親世代は多いでしょう。
コスト（時間、労力、お金）という観点でシニア世代こそシンプルでミニマルな生活を理想としながらも、自力で長年の生活習慣を変えることは容易ではありません。
不要になったモノやスペース、老朽化した設備などがあっても、気力や体力、経済的に実行に移すことができなければコストはかかり続けていきます。
そこで、健康寿命を伸ばしていけるような生活の支援や終活の支援によりQOL（クオリティ オブ ライフ）を高めてあげることに一旦投資することにします。
具体的には、
- 生計を一にする（親を扶養に入れる※75歳まで）
- 断捨離（終活支援）
- 引越しやリフォーム
など。
一時的に大きな出費もありますが、より良い暮らしをしながら循環させると結果的に経済的メリットを増大させられると考えています。
まとめ
サラリーマン世帯が資産5000万円を到達するのにやったこと、資産の内訳について紹介しました。
基本的には【資産4000万円】現役サラリーマン（持家・子供有）が達成で起きた変化からやったことやマインドは変わっていませんが、資産運用部分が徐々に増大していっているという状態です。
筆者としては「準富裕層」まで到達できれば資産形成の積み上げは十分。
今後については、築いた資産を守りながら発展させていく方法として「新NISAのフル活用」、「親子世代の資産継承」を実行していくので、その時にまた執筆したいと思います。